【価格据え置き】 Xiaomi 15T Pro発表!Tシリーズ初「光学5倍望遠」搭載でおサイフFeliCa対応は反則級のコスパ 【Xiaomi Japan 2025年下期新製品発表会】

2025年9月26日、Xiaomi Japanは、2025年下期新製品発表会を開催し、創設15周年を迎えたグローバルでの成長戦略と多数の新製品を発表しました。

■登壇者
小米技術日本 副社長 鄭彦氏
小米技術日本 プロダクトプランニング部 本部長 安達晃彦氏

Xiaomiは「Innovation for everyone(スマートな暮らしを人々へ)」を理念に掲げ、基盤技術に過去5年間で110億ユーロ(約2兆円)を投資し、今後5年間でさらに240億ユーロを投資する計画。同社は「Human×Car×Home」を戦略としており、その一環として電気自動車(EV)であるXiaomi SU7の展示を秋葉原で開催するXiaomi EXPOにて日本で初めて行いました。

ハイパーOS 3の発表とAI機能の強化

Xiaomiのスマートフォンなどに搭載されるOSはXiaomi HyperOS 3へバージョンアップ。アップグレードのポイントは、「直感的で美しいデザイン」、「シームレスな相互接続性」、そして「パワフルでスマートなAI」の3点です。デザイン面では、進捗状況の追跡やマルチタスクに最適な「Xiaomi ハイパーアイランド」を導入した。相互接続性では、Xiaomiデバイス間の連携に加え、Apple製品(MacBookなど)とのクロスデバイスでのロック解除やアプリ連携が可能となります。AI機能ではGPT-4 miniを統合し、AIライティングや、画像認識を用いたAI機能が強化されます。

Xiaomi 15Tシリーズ:フラッグシップ性能と価格

最新スマートフォンとして、Xiaomi 15T ProとXiaomi 15Tが発表当日の26日より日本で発売されます。

最上位モデルのXiaomi 15T Proは、ライカと共同開発したSummiluxレンズを搭載したトリプルカメラシステムを備える。メインカメラは1/1.31インチのカスタムイメージセンサー「Light Fusion 900」を搭載。Tシリーズとして初めて、光学5倍のペリスコープ構造を持つライカプロ望遠レンズに対応し、最大100倍までのウルトラズームも可能です。

主なスペックとして、6.83インチ(1.5K解像度、最大144Hz)のAMOLEDディスプレイと、MediaTek Dimensity 9400+プロセッサーを搭載。バッテリーは5500mAhで、90Wのハイパーチャージに対応します。日本国内向けにはFeliCa(おサイフケータイ)を搭載し、価格は12GB/256GB構成で税込109,800円、12GB/1TB構成は税込129,800円です。

Xiaomi 15Tは、ライカトリプルカメラシステムを搭載するものの、望遠レンズは光学2倍にとどまります。充電速度は67Wハイパーチャージに対応し、おサイフケータイ機能は非対応。価格は12GB/256GB構成で税込64,800円からとなっています。

タブレット、ウェアラブル、スマートホーム製品の拡充

Xiaomi初のコンパクトフラッグシップタブレットとしてXiaomi Pad Miniが登場。8.8インチ3Kディスプレイ(165Hzリフレッシュレート)とMediaTek Dimensity 9400+を搭載し、価格は8GB/256GB構成で税込74,980円。

ウェアラブルでは、開放感と高音質を両立するオープンイヤー型イヤホンXiaomi OpenWear Stereo Pro(税込19,980円)、およびエレガントなデザインのスマートウォッチXiaomi Watch S4 41mm(フッ素ゴムストラップモデルは税込19,980円)が発売されます。

スマートホーム製品では、Mini LED技術を搭載したチューナーレステレビXiaomi TV S Pro Mini LED 2026 シリーズ(55インチは税込99,800円)、最大20,000Paの吸引力を誇るハイスペックなロボット掃除機Xiaomi ロボット掃除機 5 Pro(税込108,000円)などが発表されました。

日本市場戦略とサービス強化

Xiaomi Japanは上半期にPOCOシリーズの展開拡大や80を超えるSKUの発売を行いました。Xiaomi Storeは現在2店舗運営中ですが、年内に首都圏に3店舗追加(イオンレイクタウン kaze店、イオンモール幕張新都心店、東京23区内の商業施設内店舗)、2026年には大阪と名古屋への出店も予定しています。

また、カスタマーサービス強化のため、メーカー保証対象外の物損故障をカバーする有償保証サービスXiaomi Care、および中古スマートフォンの買取サービスにこスマ買取 for Xiaomiを本日より開始。

EVの日本導入については、保安基準への適合や市場のスタディ中であり、具体的な計画はまだこれからの段階であると説明しました。

この記事を書いた人

海外取材の合間に世界を旅しながら記事執筆を続けるノマド系テクニカルライター。雑誌・週刊アスキーの編集記者を経て独立。IT、特に通信業界やスマートフォンなどのモバイル系のテクノロジーを中心に取材・執筆活動を続けています。

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